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農薬を使用した作物は、危険なのだろうか?

先日読んだ本【迷惑な進化―病気の遺伝子はどこから来たのか】に、殺虫剤の毒を減らそうとあらゆる努力をしている有機農家は、結果的に天然の毒を増やしているというわけだ。という内容が書かれていた。

もう少し具体的に書いていこう。
自然界の植物は、全て毒を有している。
何故毒があるのかというと、植物は動きまわることも出来ず手足もない。
そんな植物が、害虫や雑菌等から身を守る為に身につけた能力が、毒を生成する能力のようだ。

クローバー・さつまいも・大豆に含まれるフィトエストロゲンは、女性ホルモンに似た物質で、大量に摂取すると生殖能力を狂わされる。
小麦・豆・じゃがいも はどれも、炭水化物の吸収を阻害する性質を持つアミラーゼ阻害物質を含んでいる。

しかし植物は、無差別に毒を作り出しているわけでもないようだ。
植物が毒を生成するのは、先程も書いたが外敵から身を守るための防御反応だ。
植物が作り出す果物は、動物に食べてもらった後、その地点から離れた位置で種ごと排泄してもらうことで、繁殖地域を増やす。
この果物に動物を殺すような毒が入っていると、動物に果物を食べてもらえず、植物はテリトリーを増やすことができなくなる為、植物にとっても都合が悪い。
しかし、葉や茎を囓る害虫や雑菌に対して無防備でいることは出来ない。
そこでこの手の植物は、害虫や雑菌にとっては有毒だが、動物にとっては無害な毒を生成する。

つまり、この植物が生成する毒が、全て人間にとって有害な毒ではない。
雑菌だけに効果のある毒や害虫のみに効果がある毒等、毒の種類も様々で、量や摂取の仕方によっては、人間にとって薬になる場合もある。
中国で古くから使用されている漢方薬も、この植物が作り出す毒を利用している。
当然のことながら、植物は人間にとって無害で薬になる毒ばかりを生成してくれているわけではない。
人にとって有害な毒を作り出す植物も存在するし、少量では問題はないが、大量に摂取すると有害な毒を作り出している植物もある。

また、植物が毒を作り出すのは防御反応なので、害虫などにかじられることにより傷ついたり、干ばつ等の環境の悪化でで全滅の危機に貧した時など、毒を普段より多く生成させるようだ。
最初に書いた殺虫剤の毒を減らそうとあらゆる努力をしている有機農家は、結果的に天然の毒を増やしているというわけだ。という言葉の意味が、ここでわかると思う。
無農薬有機農法の場合は、農薬によって害虫駆除などを行うことが出来ない為、手回かかる一方で野菜は害虫などによって傷つけられる。
その結果、植物が防御反応を起こし、毒性をより強めるというわけだ。


この部分を読んで気になってネットで調べたところ、結構いろんな記事が発見できたので、少し紹介してみよう。

やる夫で学ぶ無農薬野菜の危険性
この記事では、農薬や他の物質についての危険度・安全性が書かれている。
少し抜粋すると
マウスやラットに一度にどれぐらいの量を摂取させたら半数が死に至るかを体重1kg辺り何mgという量で表したものを半数致死量(LD50○○mg/kg)と呼ぶ。
経口摂取の場合30mg以下なら毒物、300mg以下なら劇物、それ以上なら普通物だ。
数値が小さいほど毒性が強い訳だな。
いくつか例を挙げると
破傷風菌毒素で0.000002
ダイオキシンは諸説有るが0.0006~0.002、
フグ毒のテトロドトキシンで0.01
トリカブトで0.05~0.1、青酸カリで3~7、
タバコのニコチンで1~7
唐辛子などのカプサイシンで47.2。

そろそろ無農薬/有機栽培野菜に対する盲信を見直してはどうか
この記事では、無農薬野菜・有機栽培野菜に対し、盲目的に安全だと信じる人に対しの警告が書かれている。
一部抜粋すると
植物は病害虫などのストレスを受けると体内に天然農薬とも言われる生体防御物質を生成することが知られている。
1990年、米カリフォルニア大学のB N Ames博士らは、アメリカ人の食事に含まれる農薬物質の99.99%が植物由来の天然農薬であるという調査結果を公表した*1
1990年当時52種類の天然農薬の発癌性に関して試験がなされていたが、その内の27種類の天然農薬に対して発癌性が認められている。

またまた誤解の無い用に書いておくが、無農薬有機農法で栽培された野菜が危険で、直ちに人体に影響があるというわけではない。
常人が食べきれないほどの大量の野菜を毎日食べ続けるようなことをしない限り、致死量に達することもないし、病気になることもないだろう。
しかし、このことは農薬を使った作物にも言えることではないだろうか。

日本国内で使用されている農薬は、農薬取締法によって運用が細かく決められている。農薬取締法
また、規定値を超える農薬が検出された場合、出荷そのものが出来ない。
さらにいえば、現在使用されている農薬は、毒性の強いものばかりでなく、無害なものも多く使用されているようだ。
日本で農薬として認められ、正しく使用されていた食物であれば、通常の量を毎日食べても健康被害はないだろう。
そして農薬も、植物が防御反応で自ら生成する毒と同様、人体にとって悪影響を与えるものばかりではない。
虫は殺せるが、人体にはほとんど影響のない成分だったりする。
雑菌にのみ効果のある、抗生物質のような農薬も存在する。

たまに無農薬野菜信者で『虫が死ぬんだから人体にも影響があるはずだ!』と言い切る人がいるが、この様な主張をする人たちは、蚊取り線香を使用している家に入る時は、ガスマスクを着けるのだろうか?

先ほど紹介した記事によると、トウモロコシは害虫に弱く、また、害虫にかじられると高確率で傷口にカビが繁殖し、このカビは、高濃度の発がん性物質を含んでいるようです。
カビの種類によっては、200度の加熱で2時間加熱しても3割しか除去できないカビも存在する様で、この様なカビが発生する地域では、最初から害虫がつかないように農薬を使用した方が、人体にとっては安全といえる。

テレビや雑誌等、一方的に情報を押し付けるメディアでは、無農薬有機栽培を過剰に評価している様な記事をよく見かけるが、正直に言わせてもらうと、この様な報道姿勢には疑問を感じてしまう。
私は別に、無農薬有機栽培で作られた野菜が危険だと言うつもりはない。
しかし、農薬を使っているというだけで、過剰反応する必要もないのではないだろうか?
(誤解のないように言っておきますが、ここで書いたのは国内生産分に限ります。外国で生産されて輸入している食物まで安全だと言っているわけではありません。)
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アベノミクスで、給料は増えるのだろうか?

民主党政権から自民党政権に変わり、市場の雰囲気が一変したことで、アメリカの株価は史上最高値に達し、日本の株価も一時1万2千円(2013/03/07現在)に到達しました。
ここ最近の株価の動きに触発されたのか、株式情報誌や四季報などが売り切れているというニュースも聞くので、市場が冷え込んでいるよりは盛り上がっている現在の方が良いとも言えますけどね。
安倍政権が誕生し、とりあえずの方向性を示しただけで市場が激変するわけですから、相変わらず市場というものはよくわかりませんね。

しかし冷静に考えると、日本株の動きはともかくとして、アメリカの株式市場の動きについては安倍首相は全く関係がなく、また、日本国内の不動産価格も政権交代前から上昇し、安倍政権誕生のタイミングと日本の貿易赤字のタイミングが重なっていることを考えると、アベノミクスという言葉をマスコミが過剰に報道し、言葉だけが独り歩きしている感じがしないでもなかったり。

そんなアベノミクスですが、政府要人から次々と
『企業が給与を挙げないと、アベノミクスは成功しない!』
という内容の発言をしだしましたね。
ここ最近、マスコミが物価高だけ進行して給料がそのままの可能性を報道しだしていますので、当然といえば当然でしょう。
この政府要人からの要請に答えてか、一部企業が賃上げを宣言しだしましたが、この動きは全ての企業に広がっていくのでしょうか?
今日はこのことについて考えていきます。

賃下げの原因としてよく挙げられるデフレスパイラルですが、このブログでは何度も主張してますが、賃下げの原因がデフレスパイラルというのは嘘です。
デフレスパイラルそのものが嘘なんですから、今の状態の前提条件にデフレスパイラルを置いている限り、今の状況を反転させてインフレスパイラルに持ち込むことも不可能だと思われます。

では、私が何を根拠にデフレスパイラルは嘘だと主張しているのか。
この疑問に答える前に、デフレスパイラルの構造を簡単に説明すると、以下の様な流れがデフレスパイラルと呼ばれています。

・物が売れないので企業が値引きをする
   ↓
・値引きをすると利益が上がらないので、従業員給与を削減する
   ↓
・受け取り給与が下がったので使えるお金が減り、物を買わなくなる
   ↓
・物が売れないので… 以下繰り返し

一見すると筋が通っているように見えますが、実際にはかなり変な理論です。
この流れをよく見てもらえればわかりますが、この理論は日本が鎖国状態で、海外と取引していないことを前提とした理論です。

まず最初の項目から見てみましょう。
物が売れないので企業が値引きし、日本製品が海外製品と比べて割安なのであれば、日本国内だけでなく海外でも売上が伸びます。
値引きして利益が上がらない、もしくは下がるのは、市場から見てその製品がまだまだ割高か、もしくは必要ない製品だからです。
因みにこの画像は、アメリカと日本のテレビ価格の違いです。
米テレビ価格

30年間デフレで苦しんでいる日本と比べて、アメリカでの価格のほうが安いのは何故でしょう?

次に、【値引きすると利益が上がらないので、従業員給与を下げる】
ですが、この理屈で言うと、企業は利益が下がっているから、仕方なく人件費を削っているという印象を受けます。
しかし、本当にそうなのでしょうか。
企業。特に製造業は、製造拠点を海外に移すことで製造単価を下げて来ました。
日本で20万円出して人を雇うぐらいなら、中国の都市部へ出稼ぎに来ている農民工を月2万で雇った方が、固定費を下げられる分企業に利益が出ます。
中国の人件費が高騰しつつあるというのであれば、ミャンマー等のまだ給与が上がっていない国へ進出することで、低賃金を維持することができます。
日本企業はデフレスパイラルによって利益が毎年減少しているはずが…
キャノンがバブル期以上の過去最高利益を出したのは2007年です。
トヨタの最高益は2008年・ユニクロは2012年・ブリジストンも2012年。。。
利益に応じて人件費が返送するのであれば、既に給与は上昇していなければなりません。

次の、【受け取り給与が下がったので使えるお金が減り、物を買わなくなる】
これも、よく考えれば変な話です。
給料が減ることで使えるお金は減りますが、物価が下がっているのであれば今までと同じかそれ以上の量のものが買える事になります。
簡単にいえば、今から20年ほど前は、40インチのプラズマテレビが150万円程していました。
しかし今現在では40インチのもので8万円を切り、50インチのものでも15万円程度で購入出来ます。

プラズマテレビ比較

20年前では高額所得者しか手の出なかった様なものが、庶民でも手に入れることが出来る状態です。
こういうことを書くと
『150万円で売れていたものが8万円でしか売れないんだから、差し引き142万円分売上が落ちるじゃないか!』と主張する人も出てきますが、国民は物が安く買えてお金が余れば他の物に消費するので、国全体としての消費が落ち込むわけではありません。

下のデータは内閣府からダウンロートしてきたデータですが、家計最終消費支出の民間最終消費支出も、18年前の1994年から比べてさほど変化していません。
厳密に言うなら、1994年と2012年を比べると2012年の方が多いです。

内閣府

これらのことからも分かる通り、マスコミや政府が解説に利用しているデフレスパイラルは嘘だとわかります。

では何故デフレで物価が下がっているのか?
先日、日銀がデフレを引き起こしている品目を調べたところ、物価を引き下げているのは19品目のみということが分かったようです。
其の19品目とは、このようなもののようです。
(ネットから拾ってきた画像)

デフレ19品目


パソコン・ビデオレコーダー・ゲーム機等が上位に並んでいますね。
ここでひとつの疑問が出てきます。
というのも、パソコンもゲーム機も、実売価格は昔とそんなに変わってはいません。
むしろゲーム機にいたっては、今度発売されるPS4が4万円台ということを考えると、値上がりしているのではないかとすら思えます。
しかし、実際には物価の足を引っ張っている品目なのです。

では何故足を引っ張っているのかといえば、電化製品は単純に価格を比べているわけではなく、性能も考慮に入れて価格を計算しているからなんです。
簡単に説明すれば、パソコンの性能が10倍になった場合、パソコン価格も10倍で販売されなければならないということです。
数年前に20万円した当時の最新パソコンと、今現在、当時から比べると10倍の性能がある今の最新パソコンが20万円で販売されている場合、パソコンの物価は10分の1になったとして計算されます。
実際にはもっと複雑な計算をしているとは思いますが、簡単に説明するとこんな感じです。
つまり、僅かな期間で性能が上がる電子機器は、実売価格が同じでも価格は下落しているとして計算されるわけです。
また、パソコン・ノートパソコン・携帯オーディオプレーヤー・カメラ等は、最近登場したタブレット端末やスマフォと機能が被る部分も多く、需要そのものが低下傾向にあるとも考えられます。

これらのことを勘案すると、デフレ指数そのものがおかしいとも考えられる。
ということは考え方によっては今の日本は
デフレでもなく大手企業の利益が圧迫されているわけでもないのに賃金が上がらない状況とも言える。
そして、賃金が上昇しない最大の理由は、製造業の海外移転により、雇用市場の需給悪化だろう。
労働市場では、企業は苦労することなく必要な人員を雇うことが出来る。
本来であれば賃金上昇は、必要な人材を雇う為、そして雇った人材が流出しない為に行うものだが、今の労働環境ではこれらのことを行う必要がない。

この状況で、賃金上昇が全業界に広がると考えるのは、少々楽観的すぎるのではないだろうか。











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